2024年4月1日から理事長に就任しました木村正と申します。

私は1歳の時から堺市立総合医療センターのすぐ近くの家で育ち、堺市立の幼稚園、小学校、中学校、大阪府立の高校、とずっと地元でお世話になり、大学を卒業し、結婚するまでこの地から通っておりました。入院した級友のお見舞いに宿院時代の市立堺病院に行った思い出もあります。若いころに宿院の病院に入院した思い出もあります。私自身が大変思い出深いこの地・この病院に縁あって戻ってくることができ、感慨無量であります。

当院は1923年に堺市立公民病院として開院し、2023年7月1日に創立100周年を迎えました。開院当初の大正時代は国民皆保険制度がなく、まだごく一部の企業に健康保険があるのみで、医療を受けるのにまず「一体いくらかかるのか」から心配しなければならない時代でした。この時代に堺市が公（おおやけ）の病院を設立し、一般市民の方々に安心して医療をうけていただけるようにしたことは大変先進的なことでした。その時代からいくつかの大きな転機を経て、2012年にはより効率的な病院運営を行うため堺市立病院機構として地方独立行政法人化し、2015年には現在の西区家原寺町に移り、三次救急医療を行うことができ、37診療科、医師をはじめ1,300名を超える職員を擁し、487床を運用する堺市立総合医療センターとして発展してまいりました。

私が子ども時代を過ごしてから約40年が経ち、堺市も少子高齢社会となりました。当然求められる医療も大きく変わります。高齢患者さんの大きな特徴は「病気は一つではない」ということです。例えば「がん」の治療をしなければならない方でも他の病気をいくつも持っておられます。また、当院の最大の強みである高度救命・救急医療はどのような病気や外傷に対してもすばやく適切に対応する必要があります。このような患者さんに安心・安全で高度な治療を受けていただくためには様々な問題を解決できる総合力が大切になります。この総合力をさらに高めるためには、たくさんの診療科一つ一つがレベルアップすると同時にスムーズな連携体制をとらなければなりません。堺市立総合医療センターだけでは足りない医療は地域の医療機関や医師会、歯科医師会、行政等とも連携し、市民の皆さまがまず、かかりつけの先生に何でも相談できる、必要な時には当院が治療し、治療後には、また地域の医療機関で安心して経過を診てもらいながら生活できるような医療体制づくりも大切と考えております。さらに、高齢者が元気で生き生きと過ごすためには調子が悪くなってからの医療だけではなく、疾病予防や健康寿命の延伸、また、健康や病気の予防についての知識をつけていただき、それを健（検）診や地域の教室などを通じて実践していただくこともとても大事な時代になりました。

家原寺という地名は知恵の文殊さま、行基菩薩生誕の地として有名です。これからの医療はこれまで通りではやっていけません。時代の変化、世の中の変化に応じて知恵を絞って変わっていく必要があります。ようやく収束が見えてきた新型コロナウイルス感染症パンデミックのような事態や、能登半島や台湾の花蓮県で起こったような大きな災害が将来この地に起こった時にもきちんと対応できるようにも備えなくてはなりません。これまで同様、これからも、様々な時代・事態に対応できる総合力をさらに磨いて皆さまに信頼される堺市立総合医療センターとして発展してまいりたいと思っております。引き続きご指導・ご支援をよろしくお願いいたします。

当院は2023年7月1日に創立100周年を迎え、関係者に感謝するとともに、これまでの100年を振り返り、これからの100年を考える良い機会となりました。

4年余り続いてきた新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）パンデミックも、ワクチン接種による獲得免疫と感染免疫の両者によるハイブリッド免疫と重症化率が低いオミクロン株への変異により、ようやく収まる兆しを見せ始めています。

しかし、この4年間のパンデミックは医療界のみならず社会全体にも多大な影響を与えました。日本の医療提供体制は整っているはずでしたが、急速に拡大する感染の波に迅速に適応できず、「医療崩壊」に近い状態にまで陥りました。また、産業や経済にも大きな影響を与え、特定の産業は一時的にせよ壊滅的な打撃を受け、物価の高騰、世界各地で紛争も続いています。人の直接的な交流が遮断され、オンラインの会議に変わり、学校は休校になる等、子どもの心身の育成にも影響を与えたといわれています。

一方、コロナの感染症法上の位置づけが5類に移行してから、コロナ診療を行う医療機関に対する特例措置は徐々に削減され、2024年4月より、一般疾病として通常の対応に完全移行されました。ワクチンや感染症に対する治療薬も自己負担が必要になります。皆さんも医療機関もコロナに対する新たな向き合い方を模索しなければなりません。

今後は、コロナが遺したさまざまな影響を克服するとともに、4年間なかなか進めることができなかった少子高齢化に向けた対策に皆さんや行政とともに一緒に取り組んでいきたいと考えています。

堺市で唯一の公立病院として、皆さんや医療機関、堺市が抱える医療的な課題について、地域の医療機関や医師会、歯科医師会、行政等と連携・協力し、対応・解決するべく努めたいと考えております。地域の皆様のご理解、ご支援のもと、職員一同なお一層努めてまいりますのでよろしくお願いいたします。

最後になりましたが、コロナについても下火になったとはいえ、個人で行える感染対策には注意いただき、よりよい日常生活を送られることを願っております。